お客様のメリット
- 地盤改良体数量の削減によるコストダウンが可能です。
- 地盤改良体施工の工期短縮が可能です。
- 杭基礎から直接基礎に変更できる場合があります。
技術の特徴
地震時に液状化する可能性のある地盤に建物を建てる場合、液状化による被害を防ぐ対策が必要です。一般的に用いられる工法として、①格子状地中壁を構築して地盤のせん断変形を抑制する格子状地盤改良工法、②地盤の密度を上げて液状化強度を上げる締固め工法、③薬液を浸透させて地盤の間隙をゼリー状のものに置き換える薬液注入工法などがありますが、多くの場合コストが課題となります。そこで、経済的かつ効果的に液状化対策ができる手法を開発しました。
格子状地盤改良による液状化対策地盤に、直接基礎の建物を建てる場合、建物荷重は格子状改良体に支持させるのが一般的でした。一方、大成式ハイブリッド液状化対策では、建物荷重が格子状改良体に囲まれた地盤に直接伝わるようにしています。それによって、地盤改良体によるせん断変形抑制だけでなく、建物荷重による液状化抵抗増大効果を得ることができます。２つの効果を併用しますので、格子状地盤改良のみの対策よりも格子間隔を広くすることができ、コストダウンが可能となりました。
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建物の支持方法の違い
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液状化抑止の原理
実績・事例
2013年に、建設技術の性能評価機関である一般財団法人ベターリビングから、液状化抑止に対する一般評定を国内で初めて取得しました。一般的な確認申請物件に対しても即時適用可能となっています。
実績・事例詳細
実証実験
液状化対策効果を確認するために、大型せん断土槽を用いた振動台実験を実施しました。
格子状地盤改良による液状化抑止効果と、格子内の地盤に構造物荷重をかけることで、その効果がさらに高まることを確認しました。
大型振動台実験の状況
実建物を想定した検討例
実建物に適用した場合を想定して、有効応力解析による液状化抑止効果の検討を実施しました。建物周辺の地盤では液状化が発生していますが、対策を施した建物直下の地盤では、液状化の発生を抑止できていることが確認できます。
また、液状化発生に対する安全率FLを簡易に算定する評価法も構築済みです。
有効応力解析による検討例
